アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(6085)の純資産合計の推移 - 全期間
連結
- 2021年3月31日
- 1億8651万
- 2021年12月31日 +174.4%
- 5億1179万
- 2022年3月31日 +14.67%
- 5億8686万
- 2022年6月30日 -22.46%
- 4億5507万
- 2022年9月30日 -20.9%
- 3億5996万
- 2022年12月31日 -28.77%
- 2億5640万
- 2023年3月31日 -37.95%
- 1億5909万
- 2023年6月30日 -65.14%
- 5546万
- 2023年9月30日 -81.14%
- 1046万
- 2023年12月31日
- -8063万
- 2024年3月31日
- 6325万
- 2024年6月30日
- -2004万
- 2024年9月30日
- 7864万
- 2024年12月31日
- -1639万
- 2025年3月31日
- 2億3524万
- 2025年6月30日 +62.64%
- 3億8260万
- 2025年9月30日 -42.77%
- 2億1896万
- 2025年12月31日 -74.85%
- 5506万
- 2026年2月28日
- -2億2300万
個別
- 2013年3月31日
- 6億723万
- 2013年9月30日 +26.07%
- 7億6551万
- 2013年12月31日 +61%
- 12億3244万
- 2014年3月31日 +7.31%
- 13億2254万
- 2014年6月30日 -0.96%
- 13億989万
- 2014年9月30日 +1.08%
- 13億2402万
- 2014年12月31日 +2.27%
- 13億5405万
- 2015年3月31日 +3.65%
- 14億346万
- 2015年6月30日 -1.05%
- 13億8876万
- 2015年9月30日 -2.12%
- 13億5927万
- 2015年12月31日 +1.65%
- 13億8172万
- 2016年3月31日 -5.64%
- 13億385万
- 2016年6月30日 -4.52%
- 12億4491万
- 2016年9月30日 -5.61%
- 11億7504万
- 2016年12月31日 -17.22%
- 9億7275万
- 2017年3月31日 +7.34%
- 10億4413万
- 2017年6月30日 -7%
- 9億7105万
- 2017年9月30日 +5.25%
- 10億2199万
- 2017年12月31日 -5.75%
- 9億6323万
- 2018年3月31日 -14.05%
- 8億2787万
- 2018年6月30日 -5.8%
- 7億7989万
- 2018年9月30日 +0.83%
- 7億8635万
- 2018年12月31日 -7.68%
- 7億2593万
- 2019年3月31日 +18.17%
- 8億5785万
- 2019年6月30日 -19.07%
- 6億9423万
- 2019年9月30日 -17.56%
- 5億7232万
- 2019年12月31日 -18.77%
- 4億6489万
- 2020年3月31日 -22.46%
- 3億6050万
- 2020年6月30日 -27.73%
- 2億6055万
- 2020年9月30日 -27.29%
- 1億8944万
- 2020年12月31日 +0.71%
- 1億9078万
- 2021年3月31日 -2.23%
- 1億8651万
- 2021年6月30日 -63.82%
- 6748万
- 2021年9月30日
- -4074万
- 2022年3月31日
- 5億9081万
- 2023年3月31日 -67.58%
- 1億9156万
- 2024年3月31日 -66.98%
- 6325万
- 2025年3月31日
- -68万
- 2026年2月28日 -999.99%
- -2億800万
有報情報
- #1 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
- 当社は、財務体質の改善と安定的な財務基盤の確立を図るため、当社事業にシナジー等を有する企業との資本・業務提携を模索しておりますが、今後とも当社グループ事業にシナジーや関心を有する企業との資本・業務提携を模索し、その実現を図るべく努めてまいります。2025/06/27 13:07
また、当事業年度において新株予約権の行使による株式の発行により、純資産合計が102,672千円増加して財務体質の改善につながっております。当事業年度末以降も引き続き新株予約権の行使による株式の発行が進みそのすべての行使が完了し、純資産合計が更に281,328千円増加しております。
今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の改善に取り組みますが、これらの対応策は実施途上で - #2 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、財務体質の改善と安定的な財務基盤の確立を図るため、当社事業にシナジー等を有する企業との資本・業務提携を模索しておりますが、今後とも当社グループ事業にシナジーや関心を有する企業との資本・業務提携を模索し、その実現を図るべく努めてまいります。2025/06/27 13:07
また、当連結会計年度において新株予約権の行使による株式の発行により、純資産合計が102,672千円増加して財務体質の改善につながっております。当連結会計年度末以降も引き続き新株予約権の行使による株式の発行が進みそのすべての行使が完了し、純資産合計が更に281,328千円増加しております。
今後も上記施策を推進し、収益力の向上と財務体質の改善に取り組みますが、これらの対応策は実施途上であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。