日本アクア(1429)の流動資産の推移 - 四半期
個別
- 2011年12月31日
- 17億7498万
- 2012年12月31日 +37.65%
- 24億4326万
- 2013年9月30日 +53.05%
- 37億3932万
- 2013年12月31日 +98.73%
- 74億3109万
- 2014年3月31日 -5.19%
- 70億4565万
- 2014年6月30日 -1.74%
- 69億2338万
- 2014年9月30日 +0.35%
- 69億4760万
- 2014年12月31日 +7.52%
- 74億7038万
- 2015年3月31日 -10.81%
- 66億6263万
- 2015年6月30日 -8.41%
- 61億241万
- 2015年9月30日 +27.68%
- 77億9147万
- 2015年12月31日 +10.52%
- 86億1136万
- 2016年3月31日 -10.32%
- 77億2303万
- 2016年6月30日 +1.2%
- 78億1571万
- 2016年9月30日 +0.84%
- 78億8149万
- 2016年12月31日 +18.57%
- 93億4535万
- 2017年3月31日 -10.5%
- 83億6440万
- 2017年6月30日 +2.44%
- 85億6883万
- 2017年9月30日 +6.22%
- 91億156万
- 2017年12月31日 +2.48%
- 93億2683万
- 2018年3月31日 -0.28%
- 93億91万
- 2018年6月30日 +7.5%
- 99億9819万
- 2018年9月30日 -4.43%
- 95億5546万
- 2018年12月31日 +15.52%
- 110億3842万
- 2019年3月31日 -4.07%
- 105億8862万
- 2019年6月30日 -1.57%
- 104億2229万
- 2019年9月30日 +2.49%
- 106億8168万
- 2019年12月31日 +5.21%
- 112億3800万
- 2020年3月31日 -4.91%
- 106億8610万
- 2020年6月30日 -2.66%
- 104億140万
- 2020年9月30日 +1.23%
- 105億2985万
- 2020年12月31日 +8.92%
- 114億6939万
- 2021年3月31日 -3.77%
- 110億3697万
- 2021年6月30日 +0.82%
- 111億2742万
- 2021年9月30日 +10.64%
- 123億1145万
- 2021年12月31日 +10.39%
- 135億9118万
- 2022年3月31日 -1.49%
- 133億8802万
- 2022年6月30日 +6.42%
- 142億4805万
- 2022年9月30日 +11.77%
- 159億2520万
- 2022年12月31日 +7.61%
- 171億3636万
- 2023年3月31日 -14.4%
- 146億6801万
- 2023年6月30日 -5.71%
- 138億3087万
- 2023年9月30日 +1.92%
- 140億9673万
- 2023年12月31日 +9.76%
- 154億7298万
- 2024年3月31日 -6.18%
- 145億1688万
- 2024年6月30日 -0.38%
- 144億6215万
- 2024年9月30日 +7.27%
- 155億1384万
- 2024年12月31日 +21.31%
- 188億1989万
- 2025年3月31日 -7.65%
- 173億7953万
- 2025年6月30日 +3.23%
- 179億4083万
- 2025年9月30日 -1.08%
- 177億4750万
- 2025年12月31日 +12.78%
- 200億1529万
- 2026年3月31日 -10.24%
- 179億6662万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期会計期間末における総資産は18,750百万円(前事業年度末比14.7%減)となり、前事業年度末に比べ3,219百万円の減少となりました。2023/08/10 15:12
(流動資産)
当第2四半期会計期間末における流動資産は13,830百万円(前事業年度末比19.3%減)となり、前事業年度末に比べ3,305百万円の減少となりました。これは主として未収入金1,168百万円、受取手形、売掛金及び契約資産411百万円、電子記録債権181百万円が回収により減少、現金及び預金が563百万円減少、原料供給市場の改善に伴う原料在庫の調整ににより棚卸資産が867百万円減少したことなどによるものであります。