建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～15年
工具、器具及び備品 5～15年
車両運搬具 6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2017/09/27 13:04

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	9,065千円	298千円
機械装置及び運搬具	―	3,972千円

2017/09/27 13:04

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※4 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりです。

担保に供している資産	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
現金及び預金	50,000千円	(―千円)	50,000千円	(―千円)
建物及び構築物	55,175千円	(55,175千円)	81,395千円	(81,395千円)
機械装置及び運搬具	80,544千円	(80,544千円)	363,209千円	(363,209千円)

上記のうち()内書は工場財団抵当に供している資産を示しております。

2017/09/27 13:04

#4 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	613,316	千円	591,224	千円
機械装置及び運搬具	1,090,434	千円	974,777	千円

2017/09/27 13:04

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の当期増加額は、本社ものづくり相談室設置による増加額1,819千円を含みます。
工具、器具及び備品の当期増加額は、web会議用専用機器購入による増加額1,536千円、新型複合機購入による増加額1,382千円を含みます。

2017/09/27 13:04

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、当社及び連結子会社が平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～15年
機械装置及び運搬具 2年～10年
工具、器具及び備品 5年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/09/27 13:04