ダイキョーニシカワ(4246)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年3月31日
- 7億500万
- 2013年3月31日 +17.16%
- 8億2600万
- 2014年3月31日 +10.77%
- 9億1500万
- 2015年3月31日 -1.97%
- 8億9700万
- 2016年3月31日 +2.34%
- 9億1800万
- 2017年3月31日 +19.06%
- 10億9300万
- 2018年3月31日 +6.04%
- 11億5900万
- 2019年3月31日 -0.52%
- 11億5300万
- 2020年3月31日 -3.56%
- 11億1200万
- 2021年3月31日 -5.58%
- 10億5000万
- 2022年3月31日 +32.57%
- 13億9200万
- 2023年3月31日 -21.41%
- 10億9400万
- 2024年3月31日 +16.54%
- 12億7500万
- 2025年3月31日 -0.71%
- 12億6600万
- 2026年3月31日 -9.32%
- 11億4800万
個別
- 2012年3月31日
- 8億1000万
- 2013年3月31日 +0.49%
- 8億1400万
- 2014年3月31日 +0.74%
- 8億2000万
- 2015年3月31日 -8.41%
- 7億5100万
- 2016年3月31日 +11.58%
- 8億3800万
- 2017年3月31日 +24.46%
- 10億4300万
- 2018年3月31日 +2.97%
- 10億7400万
- 2019年3月31日 +0.37%
- 10億7800万
- 2020年3月31日 -8.35%
- 9億8800万
- 2021年3月31日 -2.73%
- 9億6100万
- 2022年3月31日 +22.16%
- 11億7400万
- 2023年3月31日 -15.16%
- 9億9600万
- 2024年3月31日 +19.88%
- 11億9400万
- 2025年3月31日 -2.09%
- 11億6900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2025/06/17 14:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/06/17 14:00
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 減価償却費 248 〃 301 〃 研究開発費 1,194 〃 1,169 〃 株式報酬引当金繰入額 0 〃 △1 〃 - #3 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2025/06/17 14:00
CO2排出による気候変動が大きな社会問題となり、政府より2050年カーボンニュートラルが宣言されました。自動車業界も脱炭素に向けた取り組みが一段と加速しており、パワートレインの電動化に加え、ものづくりにおけるCO2排出量の低減も急務となっております。また、車と外部の情報通信、自動運転技術等の新しいモビリティ社会実現に向けた技術開発も重要な課題となっております。このような業界動向に対し、当社は製品の軽量化や植物由来材料の採用、樹脂の循環サイクル実現に向けた取り組みにより、CO2排出量の低減を推進しています。また、樹脂と電装デバイスの融合による操作性の向上や、センシング技術の組み込み等で安全に貢献する技術開発も進めています。これらの独自技術の深化により、心地よいクルマ社会に貢献してまいります。 当社において、R&D本部、開発本部、技術本部が中心となり、材料、加工、構造等の要素技術の研究から新製品の開発まで、一貫した研究開発活動を行っております。また、関係会社との連携体制としては、加工技術分野の金型、機械、治具等の研究開発は、主に子会社のデック株式会社と共同で行い、構造設計分野におけるCAD設計・CAE解析の研究開発は、主に子会社の帝恩汽車部件(上海)有限公司、DaikyoNishikawa Korea Co., Ltd.と共同で行っております。その他、材料研究を中心に、大学・研究機関・外部企業と幅広く共同研究活動を行っており、特に本社近隣の各研究機関との連携強化を図っています。 当連結会計年度における当社の研究開発費の総額は2,714百万円であり、主な研究開発の活動内容は下記に記載しております。また、当社グループは当社の商品戦略に基づき、日本を中心とした研究開発活動を行っており、この研究開発費につきましては、90%以上が日本セグメントであることから、一括して記載しております。
(1)軽量化及び樹脂の循環サイクル強化