有価証券報告書-第13期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、以下の資産については定額法を採用しております。
① 1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)
② 2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物
③ 工具、器具及び備品のうち金型
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 8年
工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残価保証額を残存価額とする定額法を採用しております。