構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～31年
構築物 4～40年
機械及び装置 4～12年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/01 14:35

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	374,126千円	356,032千円
土地	1,307,000千円	1,307,000千円

担保付債務

2019/07/01 14:35

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/07/01 14:35

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/07/01 14:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、平成10年3月31日以前に取得した建物(建物附属設備は除く)及び平成28年3月31日以前に取得した建物附属設備及び構築物については、定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/01 14:35