- 3190
- 2026/09/08
- 時価
- 42億円
- PER 予
- 11.19倍
- 2014年以降
- 5.51-48.38倍
（2014-2026年） - PBR
- 0.53倍
- 2014年以降
- 0.39-1.27倍
（2014-2026年） - 配当 予
- 1.87%
- ROE 予
- 4.74%
- ROA 予
- 2.37%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ホットマン（3190）の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 8166万
- 2016年6月30日 -80.82%
- 1566万
- 2016年9月30日 +600.03%
- 1億966万
個別
- 2013年3月31日
- 1億214万
- 2013年12月31日 -85.64%
- 1466万
- 2014年3月31日 +600.03%
- 1億266万
- 2014年6月30日 -85.31%
- 1508万
- 2014年9月30日 +600.01%
- 1億558万
- 2014年12月31日 -85.87%
- 1491万
- 2015年3月31日 +600.03%
- 1億441万
- 2015年6月30日 -85.24%
- 1541万
- 2015年9月30日 +600.03%
- 1億791万
- 2015年12月31日 -85.95%
- 1516万
- 2016年3月31日 +438.48%
- 8166万
- 2016年12月31日 -82.65%
- 1416万
- 2017年3月31日 +476.49%
- 8166万
- 2017年6月30日 -81.63%
- 1500万
- 2017年9月30日 +600%
- 1億500万
- 2017年12月31日 -86.51%
- 1416万
- 2018年3月31日 +600.03%
- 9916万
- 2018年6月30日 -84.03%
- 1583万
- 2018年9月30日 +600.01%
- 1億1083万
- 2018年12月31日 -88.27%
- 1300万
- 2019年3月31日 +600%
- 9100万
- 2019年6月30日 -82.88%
- 1558万
- 2019年9月30日 +600.01%
- 1億908万
- 2019年12月31日 -86.78%
- 1441万
- 2020年3月31日 +600.03%
- 1億91万
- 2020年6月30日 -83.49%
- 1666万
- 2020年9月30日 +600.02%
- 1億1666万
- 2020年12月31日 -88.57%
- 1333万
- 2021年3月31日 +600.02%
- 9333万
- 2021年6月30日 -82.14%
- 1666万
- 2021年9月30日 +600.02%
- 1億1666万
- 2021年12月31日 -88.57%
- 1333万
- 2022年3月31日 +565.01%
- 8866万
- 2022年6月30日 -81.2%
- 1666万
- 2022年9月30日 +600.02%
- 1億1666万
- 2022年12月31日 -88.93%
- 1291万
- 2023年3月31日 +600.03%
- 9041万
- 2023年6月30日 -81.57%
- 1666万
- 2023年9月30日 +600.02%
- 1億1666万
- 2023年12月31日 -88.57%
- 1333万
- 2024年3月31日 +600.02%
- 9333万
- 2024年6月30日 -82.14%
- 1666万
- 2024年9月30日 +600.02%
- 1億1666万
- 2024年12月31日 -87.86%
- 1416万
- 2025年3月31日 +600.03%
- 9916万
- 2025年6月30日 -82.35%
- 1750万
- 2025年9月30日 +600%
- 1億2250万
- 2025年12月31日 -88.78%
- 1375万
- 2026年3月31日 +600%
- 9625万
- 2026年6月30日 -82.68%
- 1666万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※5.販売費及び一般管理費の主なもののうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次の通りであります。2026/06/23 9:00
おおよその割合前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 給料及び手当 3,477,258千円 3,616,708千円 賞与引当金繰入額 99,166 96,250 退職給付費用 82,090 △8,911
- #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 資産除去債務 58,270 59,218 賞与引当金 30,325 30,289 その他 41,725 41,355
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 9:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
