建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～50年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2017/11/15 10:00

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 空調設備増設改修工事一式 131,570千円
機械及び装置 マスター送出システムVTR設備増設 16,900千円

2017/11/15 10:00