ソフトウエア
個別
- 2016年6月30日
- 5149万
- 2017年6月30日 -86.59%
- 690万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、商標権については10年、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(1~5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 投資その他の資産
出資金
製作委員会への出資金であり、著作権収入の見積発生期間(2年)に基づく定率法を採用しております。2017/09/25 16:32 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの当期増加額は、主にアプリ開発の支出によるものです。2017/09/25 16:32
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- (1) 減損損失を認識した資産又は資産グループの概要、減損損失の金額2017/09/25 16:32
(注) すべて製作委員会に対する出資金であります。用途 種類 場所 減損損失(千円) 事業用資産 有形固定資産(工具、器具及び備品)、ソフトウエア 東京都千代田区 50,679 事業用資産 ソフトウエア 東京都渋谷区 18,915 その他 出資金(注) 東京都千代田区 270,433
(2) 減損損失を認識するに至った経緯 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~15年
工具、器具及び備品 2~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、商標権については10年、自社利用のソフトウエアについては社内における見込利用可能期間(1~5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 投資その他の資産
出資金
製作委員会への出資金であり、著作権収入の見積発生期間(2年)に基づく定率法を採用しております。2017/09/25 16:32