トレックス・セミコンダクター(6616)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3億3393万
- 2013年12月31日 +309.13%
- 13億6625万
- 2014年3月31日 +11.96%
- 15億2968万
- 2014年6月30日 -93.32%
- 1億225万
- 2014年9月30日 +425.48%
- 5億3731万
- 2014年12月31日 +118.97%
- 11億7656万
- 2015年3月31日 +32.46%
- 15億5841万
- 2015年6月30日 -79.28%
- 3億2297万
- 2015年9月30日 +50.81%
- 4億8709万
- 2015年12月31日 +37.88%
- 6億7161万
- 2016年3月31日 -47.87%
- 3億5008万
- 2016年6月30日 +422.99%
- 18億3092万
- 2016年9月30日 +8.75%
- 19億9106万
- 2016年12月31日 +57.25%
- 31億3087万
- 2017年3月31日 +9.54%
- 34億2949万
- 2017年6月30日 -89.15%
- 3億7196万
- 2017年9月30日 +101.86%
- 7億5085万
- 2017年12月31日 +56.6%
- 11億7586万
- 2018年3月31日 -3.13%
- 11億3909万
- 2018年6月30日 -46.12%
- 6億1372万
- 2018年9月30日 +106.31%
- 12億6617万
- 2018年12月31日 -0.86%
- 12億5526万
- 2019年3月31日 -12.91%
- 10億9315万
- 2019年6月30日
- -9325万
- 2019年9月30日
- 6017万
- 2019年12月31日 +390.1%
- 2億9492万
- 2020年3月31日 -62.07%
- 1億1186万
- 2020年6月30日 +62.66%
- 1億8196万
- 2020年9月30日 -9.26%
- 1億6510万
- 2020年12月31日 +78.66%
- 2億9497万
- 2021年3月31日 +398.67%
- 14億7098万
- 2021年6月30日 -71.13%
- 4億2461万
- 2021年9月30日 +194.85%
- 12億5196万
- 2021年12月31日 +69.56%
- 21億2280万
- 2022年3月31日 +59.93%
- 33億9510万
- 2022年6月30日 -53.87%
- 15億6601万
- 2022年9月30日 +82.59%
- 28億5942万
- 2022年12月31日 +10.31%
- 31億5412万
- 2023年3月31日 -27.72%
- 22億7972万
- 2023年6月30日 -87.22%
- 2億9126万
- 2023年9月30日 -23.81%
- 2億2192万
- 2023年12月31日
- -5億6203万
- 2024年3月31日 -509.4%
- -34億2501万
- 2024年6月30日
- 4億5824万
- 2024年9月30日
- -7772万
- 2024年12月31日
- 3986万
- 2025年3月31日
- -22億3653万
- 2025年6月30日
- 5700万
- 2025年9月30日 +938.52%
- 5億9195万
- 2025年12月31日 +66.56%
- 9億8596万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2025/06/25 16:00
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2025/06/25 16:00
- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/06/25 16:00
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)及び、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しています。
これらによる、財務諸表への影響はありません。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として12年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2025/06/25 16:00
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準