ジャパンディスプレイ(6740)の純資産の推移 - 第三四半期
連結
- 2014年12月31日
- 4059億5100万
- 2015年12月31日 -0.25%
- 4049億4700万
- 2016年12月31日 -12.52%
- 3542億4700万
- 2017年12月31日 -35.11%
- 2298億5600万
- 2018年12月31日 -54.26%
- 1051億4600万
- 2019年12月31日
- -1082億9100万
- 2020年12月31日
- 369億800万
- 2021年12月31日 +63.57%
- 603億6900万
- 2022年12月31日 -24.64%
- 454億9300万
- 2023年12月31日 +92.45%
- 875億5000万
- 2024年12月31日 -57.58%
- 371億3900万
- 2025年12月31日
- -60億3100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- エンジニアリングリソース等の経営資源をコア事業の次世代製品へ集中させるため、戦略的に当分野の縮小を進めてきたことから前年同期比減収となりました。なお、上記のとおり、当分野を引き続きノンコア事業として位置付ける一方、顧客からの強い要請に応え、来期も当面液晶スマートフォンの生産を継続する予定です。2024/02/13 16:05
②資産、負債及び純資産の状況
当第3四半期末における資産合計は、前期末(2023年3月31日)比6,125百万円減少の216,571百万円となりました。これは主に、2025年3月期からの茂原工場でのeLEAP量産用を主とする設備投資により建設仮勘定が15,356百万円増加した一方、販売の減少により売掛金が14,341百万円減少したこと、液晶ディスプレイ資産の一部に係る減損損失10,997百万円の計上によるものです。