仕掛品
連結
- 2017年3月31日
- 417億3300万
- 2018年3月31日 -41.85%
- 242億6800万
個別
- 2017年3月31日
- 306億5600万
- 2018年3月31日 -37.79%
- 190億7200万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 上記の結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は718,991百万円(前年同期比18.6%減)となりました。営業損失については、売上高の減少、白山工場の減価償却費及びOLED開発に係る研究開発費等の固定費等の対前期比増などから55,081百万円(前年同期は営業利益10,677百万円)となりました。経常損失については、営業外費用として持分法適用会社である株式会社JOLEDに係る持分法による投資損失14,162百万円を計上したこと及び9,036百万円の減価償却費を計上したこと等により85,880百万円(前年同期は経常損失15,287百万円)となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は、事業構造改善費用143,134百万円を特別損失として計上した結果、239,656百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失35,503百万円)となりました。2020/04/13 16:44
当連結会計年度末における流動資産は267,890百万円となり、前連結会計年度末に比べ139,157百万円減少いたしました。これは主に、売掛金が44,288百万円、未収入金が49,233百万円、商品及び製品が15,316百万円、仕掛品が17,465百万円減少したことによるものです。固定資産は337,080百万円となり、前連結会計年度末に比べ155,877百万円減少いたしました。これは主に、減損損失計上により有形固定資産が147,638百万円減少したことによるものです。
この結果、総資産は、604,971百万円となり、前連結会計年度末に比べ295,035百万円減少いたしました。 - #2 資産の評価基準及び評価方法
- 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
② その他有価証券
・時価のないもの
移動平均法による原価法
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
・製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)2020/04/13 16:44 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2020/04/13 16:44
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/04/13 16:44
・製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法) - #5 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- の他有価証券
・時価のないもの
移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ たな卸資産
・商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2020/04/13 16:44