建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年
建物以外 3～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2015/11/30 12:00

#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は1,224,828千円(前事業年度末は1,080,547千円)となり、144,280千円の増加となりました。その主な要因は、商品の増加(前事業年度末より63,408千円の増加)、売掛金の増加(前事業年度末より73,212千円の増加)によるものであります。
固定資産は896,225千円(前事業年度末は910,950千円)となり、14,725千円の減少となりました。その主な要因は、減価償却による建物(純額)の減少(前事業年度末より21,541千円の減少)によるものであります。
(負債)

2015/11/30 12:00