有価証券報告書-第11期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
当社グループが顧客に提供しているオンライン英会話サービスに関して、レッスン提供に係る付随費用については、従来、「販売費及び一般管理費」としておりましたが、当事業年度より「売上原価」として表示区分を変更することといたしました。
当社グループでは、従来の英会話の場を提供する低価格のオンライン英会話サービスから、英語が話せるようになるための高付加価値な教育サービスへ進化すべく、サービス拡大や品質向上に取組み、教材の理論に基づいた見直しや講師トレーニングの強化を進めております。
また、平成28年9月には安定的に質の高いレッスンを提供するための体制構築を目的として、海外子会社を新設し、レッスン供給センターを開設いたしました。
これをきっかけに、売上高と対応する費用の関係を見直し、当社及び連結子会社それぞれにおける事業活動を総合的に勘案した結果、従来は講師に対して支払う報酬のみを「売上原価」としておりましたが、経営成績をより適切に表示するために、レッスン提供に係る付随費用についても当社グループのサービス提供に係る「売上原価」として表示することといたしました。
当該変更により、前事業年度については組替え後の財務諸表となっております。
なお、組替え前と比較して、前事業年度の売上原価は225,133千円増加し、売上総利益、販売費及び一般管理費はそれぞれ同額減少いたしましたが、営業利益に与える影響はありません。
(売上原価明細書)
前事業年度において、「支払報酬」という区分で表示しておりましたが、損益計算書の組替えに伴い表示方法の見直しを行い、「労務費」、「経費」として表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「支払報酬」804,497千円という区分表示から、「労務費」38,282千円、「経費」991,348千円として表示しております。
(損益計算書)
当社グループが顧客に提供しているオンライン英会話サービスに関して、レッスン提供に係る付随費用については、従来、「販売費及び一般管理費」としておりましたが、当事業年度より「売上原価」として表示区分を変更することといたしました。
当社グループでは、従来の英会話の場を提供する低価格のオンライン英会話サービスから、英語が話せるようになるための高付加価値な教育サービスへ進化すべく、サービス拡大や品質向上に取組み、教材の理論に基づいた見直しや講師トレーニングの強化を進めております。
また、平成28年9月には安定的に質の高いレッスンを提供するための体制構築を目的として、海外子会社を新設し、レッスン供給センターを開設いたしました。
これをきっかけに、売上高と対応する費用の関係を見直し、当社及び連結子会社それぞれにおける事業活動を総合的に勘案した結果、従来は講師に対して支払う報酬のみを「売上原価」としておりましたが、経営成績をより適切に表示するために、レッスン提供に係る付随費用についても当社グループのサービス提供に係る「売上原価」として表示することといたしました。
当該変更により、前事業年度については組替え後の財務諸表となっております。
なお、組替え前と比較して、前事業年度の売上原価は225,133千円増加し、売上総利益、販売費及び一般管理費はそれぞれ同額減少いたしましたが、営業利益に与える影響はありません。
(売上原価明細書)
前事業年度において、「支払報酬」という区分で表示しておりましたが、損益計算書の組替えに伴い表示方法の見直しを行い、「労務費」、「経費」として表示しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度において、「支払報酬」804,497千円という区分表示から、「労務費」38,282千円、「経費」991,348千円として表示しております。