ポバール興業(4247)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5946万
- 2013年12月31日 +103.7%
- 1億2113万
- 2014年3月31日 -6.35%
- 1億1344万
- 2014年6月30日 -89.1%
- 1236万
- 2014年9月30日 +27.59%
- 1578万
- 2014年12月31日 +30.6%
- 2061万
- 2015年3月31日 -61.83%
- 786万
- 2015年6月30日 -74.59%
- 199万
- 2015年9月30日 -65.93%
- 68万
- 2015年12月31日 +33.19%
- 90万
- 2016年3月31日 +999.99%
- 2145万
- 2016年6月30日 -27.14%
- 1563万
- 2016年9月30日 -38.46%
- 962万
- 2017年3月31日 -68.28%
- 305万
- 2017年6月30日 +968.77%
- 3261万
- 2017年9月30日 +83.7%
- 5992万
- 2017年12月31日 +110.75%
- 1億2628万
- 2018年3月31日 -78.56%
- 2708万
- 2018年6月30日 -95.96%
- 109万
- 2018年9月30日 +202.2%
- 330万
- 2018年12月31日 +52.83%
- 504万
- 2019年3月31日 +100.97%
- 1014万
- 2019年6月30日 +15.48%
- 1171万
- 2019年9月30日 +37.19%
- 1607万
- 2019年12月31日 -61.1%
- 625万
- 2020年3月31日 -22.65%
- 483万
- 2020年6月30日 -3.31%
- 467万
- 2020年9月30日 +440.98%
- 2529万
- 2020年12月31日 +90.54%
- 4820万
- 2021年3月31日 -83.64%
- 788万
- 2021年6月30日 +89.31%
- 1492万
- 2021年9月30日 +249.66%
- 5220万
- 2021年12月31日 +44.03%
- 7518万
- 2022年3月31日 -80.05%
- 1499万
- 2022年6月30日 -65.19%
- 522万
- 2022年9月30日 +34.63%
- 702万
- 2022年12月31日 +87.52%
- 1318万
- 2023年3月31日 +289.92%
- 5139万
- 2023年6月30日 +19.24%
- 6128万
- 2023年9月30日 -12.76%
- 5346万
- 2023年12月31日 +222.94%
- 1億7266万
- 2024年3月31日 -86.02%
- 2414万
- 2024年6月30日 +588.21%
- 1億6617万
- 2024年9月30日 +0.16%
- 1億6644万
- 2024年12月31日 -92.38%
- 1267万
- 2025年3月31日 +9.52%
- 1388万
- 2025年6月30日 -34.78%
- 905万
- 2025年9月30日 +67.24%
- 1514万
- 2025年12月31日 +9.4%
- 1656万
- 2026年3月31日 +0.51%
- 1665万
個別
- 2013年3月31日
- 5043万
- 2014年3月31日 -99.29%
- 36万
- 2015年3月31日 +999.99%
- 597万
- 2016年3月31日 +240.24%
- 2032万
- 2017年3月31日 -92.8%
- 146万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2708万
- 2019年3月31日 -97.69%
- 62万
- 2020年3月31日 -92.81%
- 45,000
- 2021年3月31日 +999.99%
- 379万
- 2022年3月31日 +191.43%
- 1105万
- 2023年3月31日 +328.84%
- 4740万
- 2024年3月31日 -59.49%
- 1920万
- 2025年3月31日 -58.46%
- 797万
- 2026年3月31日 +28.49%
- 1025万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。2026/06/25 9:25
2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を( )外数で記載しております。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 建設仮勘定の当期増加額は、各資産の取得に伴う増加額であり、当期減少額は、主に各資産科目への振替額であります。2026/06/25 9:25