日本ビューホテル(6097)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年4月30日
- 4億500万
- 2014年1月31日 +30.37%
- 5億2800万
- 2014年4月30日 -20.83%
- 4億1800万
- 2014年7月31日 -99.76%
- 100万
- 2014年10月31日 +999.99%
- 3億5500万
- 2015年1月31日 +83.38%
- 6億5100万
- 2015年4月30日 -3.84%
- 6億2600万
- 2015年7月31日 -65.81%
- 2億1400万
- 2015年10月31日 +98.13%
- 4億2400万
- 2016年1月31日 +57.78%
- 6億6900万
- 2016年4月30日 -12.26%
- 5億8700万
- 2016年7月31日 -63.37%
- 2億1500万
- 2016年10月31日 +133.95%
- 5億300万
- 2017年1月31日
- -15億9700万
- 2017年4月30日
- -14億6500万
- 2017年7月31日
- 2億6300万
- 2017年10月31日 -32.32%
- 1億7800万
- 2018年1月31日 +55.62%
- 2億7700万
- 2018年4月30日 +45.49%
- 4億300万
- 2018年7月31日
- -1500万
- 2018年10月31日
- 1億8600万
- 2019年1月31日
- -14億2900万
- 2019年4月30日 -10.43%
- -15億7800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額および税効果額2019/07/26 9:31
- #2 退職給付に係る会計処理の方法(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(9年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2019/07/26 9:31
会計基準変更時差異の未処理額および未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(9年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2019/07/26 9:31
会計基準変更時差異の未処理額および未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6)連結キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲