#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、ホテル事業における建物、複合機(工具、器具及び備品)、送迎用バスおよび営業車両(機械装置及び運搬具)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2019/07/26 9:31
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/07/26 9:31
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/07/26 9:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。ただし、浅草事業所の建物(建物附属設備を除く)および1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2019/07/26 9:31
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、当社浅草事業所の建物(建物附属設備を除く)および1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 3～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/07/26 9:31