建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 19年～50年
機械及び装置 7年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
販売権 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/22 12:18

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 平成25年10月1日至 平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(自 平成26年10月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	2 〃

2015/06/22 12:18

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)		当中間連結会計期間(平成27年3月31日)
建物及び構築物	497	百万円	473	百万円
土地	22	〃	22	〃

2015/06/22 12:18

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～60年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
販売権 5年
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/06/22 12:18