建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3 帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「建設仮勘定」等の合計であります。
4 上記のほか、建物等を連結会社以外から賃借しております。年間賃借料は、京都R&Dセンター及び本社等が561百万円、支店及び営業所が311百万円であります。
(2)国内子会社

2015/12/18 15:35

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 19年～50年
機械及び装置 7年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
販売権 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/12/18 15:35

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※3 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日)	当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日)
建物及び構築物	9百万円	6百万円
ソフトウエア	106 〃	22 〃

2015/12/18 15:35

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年9月30日)	当連結会計年度(平成27年9月30日)
建物及び構築物	497百万円	473百万円
土地	22 〃	22 〃

2015/12/18 15:35

#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「建物」、「構築物」及び「機械及び装置」の「当期増加額」の主な理由は、長浜工場の増設によるものであり ます。
「販売権」の「当期増加額」の主な理由は、製品導入関連の支出によるものであります。

2015/12/18 15:35

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
販売権 5年
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2015/12/18 15:35