半期報告書-第66期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)
(表示方法の変更)
(中間連結損益計算書)
前中間連結会計期間において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」及び「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた89百万円は、「受取保険金」2百万円、「為替差益」2百万円、「その他」84百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた1百万円は、「投資有価証券売却益」1百万円として組み替えております。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書)
前中間連結会計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「賞与引当金の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減額」及び「持分法投資損益」は、重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の流動負債の増減額」に表示していた373百万円及び「その他」に表示していた△129百万円は、「賞与引当金の増減額」△33百万円、「役員退職慰労引当金の増減額」△15百万円、「持分法投資損益」△55百万円、「その他の流動負債の増減額」406百万円、「その他」△58百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「定期預金の増減額」は、重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた108百万円は、「定期預金の増減額」160百万円、「その他」△51百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」は、重要性が乏しくなったため、当中間連結会計期間より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「自己株式の処分による収入」7百万円、「その他」1百万円は、「その他」9百万円として組み替えております。
(中間連結損益計算書)
前中間連結会計期間において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」及び「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた89百万円は、「受取保険金」2百万円、「為替差益」2百万円、「その他」84百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた1百万円は、「投資有価証券売却益」1百万円として組み替えております。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書)
前中間連結会計期間において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「賞与引当金の増減額」、「役員退職慰労引当金の増減額」及び「持分法投資損益」は、重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他の流動負債の増減額」に表示していた373百万円及び「その他」に表示していた△129百万円は、「賞与引当金の増減額」△33百万円、「役員退職慰労引当金の増減額」△15百万円、「持分法投資損益」△55百万円、「その他の流動負債の増減額」406百万円、「その他」△58百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めておりました「定期預金の増減額」は、重要性が増したため、当中間連結会計期間より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた108百万円は、「定期預金の増減額」160百万円、「その他」△51百万円として組み替えております。
前中間連結会計期間において、独立掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の処分による収入」は、重要性が乏しくなったため、当中間連結会計期間より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前中間連結会計期間の中間連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前中間連結会計期間の中間連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」に表示していた「自己株式の処分による収入」7百万円、「その他」1百万円は、「その他」9百万円として組み替えております。