有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。
但し、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~18年
工具、器具及び備品 3~10年
(2)無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(3)長期前払費用
定額法によっております。2015/03/30 13:16 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。
但し、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~18年
その他 3~10年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
③ 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/03/30 13:16