FFRIセキュリティ（3692）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2017年6月30日
- 3126万
- 2017年9月30日 +183.09%
- 8850万
- 2017年12月31日 +102.28%
- 1億7902万
- 2018年3月31日 +24.29%
- 2億2250万
- 2018年6月30日 -88.86%
- 2478万
- 2018年9月30日 +179.44%
- 6926万
- 2018年12月31日 +58.09%
- 1億950万
- 2019年3月31日 +85.7%
- 2億334万
- 2019年6月30日 -88.88%
- 2261万
- 2019年9月30日 +160.11%
- 5882万
- 2019年12月31日 +78.44%
- 1億497万
- 2020年3月31日 +161.36%
- 2億7436万
- 2021年6月30日
- -3855万
- 2021年9月30日
- -1706万
- 2021年12月31日
- 3025万
- 2022年3月31日 +299.81%
- 1億2097万
- 2022年6月30日
- -2263万
- 2022年9月30日 -19.4%
- -2702万
- 2022年12月31日
- 745万
- 2023年3月31日 +999.99%
- 1億8727万
- 2023年6月30日
- -3293万
- 2023年9月30日
- 4429万
- 2023年12月31日 +294.63%
- 1億7479万
- 2024年3月31日 +147.24%
- 4億3217万
- 2024年6月30日
- -825万
- 2024年9月30日 -301.21%
- -3312万
- 2024年12月31日
- 1億7340万
- 2025年3月31日 +296.2%
- 6億8702万
- 2025年6月30日 -71.4%
- 1億9647万
- 2025年9月30日 +124.92%
- 4億4189万
- 2025年12月31日 +64.37%
- 7億2634万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 14:12
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係（連結）
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/25 14:12
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
