建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備は除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～38年
機械及び装置 2～10年
工具、器具及び備品 1～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/12/22 14:15

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産及び担保付債務は以下のとおりであります。

	前事業年度(平成26年3月31日)	当中間会計期間(平成26年9月30日)
建物	529百万円	513百万円
土地	912	912

2014/12/22 14:15