有価証券報告書-第126期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

今後の経済見通しにつきましては、経済政策により景気は緩やかな回復傾向が見込まれるものの、円安による仕入れコストの増加が続くなど経営環境は先行き不透明と思われます。
このような中、当社におきましては、新製品開発による拡販と生産の合理化、コストダウン、経費削減により利益改善に取り組んでおります。