SHIFT（3697）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2013年8月31日
- -9258万
- 2014年5月31日
- 2413万
- 2014年8月31日 +524.08%
- 1億5062万
- 2014年11月30日 -64.23%
- 5387万
- 2015年2月28日 +100.03%
- 1億776万
- 2015年5月31日 +29.21%
- 1億3924万
- 2015年8月31日 +39.6%
- 1億9439万
- 2015年11月30日 -80.57%
- 3776万
- 2016年2月29日 +251.76%
- 1億3284万
- 2016年5月31日 +67.48%
- 2億2248万
- 2016年8月31日 +50.05%
- 3億3383万
- 2016年11月30日 -95.03%
- 1658万
- 2017年2月28日 +203.6%
- 5036万
- 2017年5月31日 +86.46%
- 9391万
- 2017年8月31日 +176.75%
- 2億5990万
- 2017年11月30日 -32.35%
- 1億7582万
- 2018年2月28日 +110.92%
- 3億7085万
- 2018年5月31日 +68.03%
- 6億2316万
- 2018年8月31日 -30.28%
- 4億3450万
- 2018年11月30日 -49.36%
- 2億2005万
- 2019年2月28日 +41.51%
- 3億1139万
- 2019年5月31日 +90.28%
- 5億9251万
- 2019年8月31日 +78.58%
- 10億5810万
- 2019年11月30日 -61.61%
- 4億624万
- 2020年2月29日 +99.73%
- 8億1141万
- 2020年5月31日 +69.21%
- 13億7298万
- 2020年8月31日 +37.87%
- 18億9289万
- 2020年11月30日 -72.9%
- 5億1289万
- 2021年2月28日 +104.32%
- 10億4796万
- 2021年5月31日 +84.83%
- 19億3692万
- 2021年8月31日 +54.66%
- 29億9561万
- 2021年11月30日 -65.24%
- 10億4129万
- 2022年2月28日 +125.97%
- 23億5305万
- 2022年5月31日 +47.02%
- 34億5944万
- 2022年8月31日 +45.02%
- 50億1672万
- 2022年11月30日 -75.06%
- 12億5100万
- 2023年2月28日 +88.09%
- 23億5300万
- 2023年5月31日 +72.21%
- 40億5200万
- 2023年8月31日 +58.44%
- 64億2000万
- 2023年11月30日 -83.54%
- 10億5700万
- 2024年2月29日 +170.29%
- 28億5700万
- 2024年5月31日 +11.2%
- 31億7700万
- 2024年8月31日 +51.62%
- 48億1700万
- 2024年11月30日 -57.88%
- 20億2900万
- 2025年2月28日 +126.02%
- 45億8600万
- 2025年5月31日 +46.16%
- 67億300万
- 2025年8月31日 +39.71%
- 93億6500万
- 2025年11月30日 -81.39%
- 17億4300万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/11/21 16:52
(単位:百万円) - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/11/21 16:52
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
