建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

2016/06/27 9:00

#2 固定資産除売却損の注記

※12 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物	-千円	784千円
器具備品	2,326 〃	625 〃

2016/06/27 9:00

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記

※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
建物	939,221	千円	973,587	千円
器具備品	303,828	〃	346,123	〃

2016/06/27 9:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物

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