減価償却費
連結
- 2012年12月31日
- 6億8423万
- 2013年12月31日 -0.2%
- 6億8286万
- 2014年12月31日 +5.9%
- 7億2313万
- 2015年12月31日 -11.77%
- 6億3805万
- 2016年12月31日 +22.98%
- 7億8470万
- 2017年12月31日 +18.36%
- 9億2876万
- 2018年12月31日 +10.02%
- 10億2182万
- 2019年12月31日 +5.47%
- 10億7773万
- 2020年12月31日 -2.54%
- 10億5040万
- 2021年12月31日 -3.9%
- 10億942万
- 2022年12月31日 -1.41%
- 9億9523万
- 2023年12月31日 +0.17%
- 9億9690万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2024/03/26 15:01
前事業年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日) 当事業年度(自 2023年1月1日 至 2023年12月31日) 退職給付費用 29,483 千円 27,349 千円 減価償却費 94,021 千円 88,732 千円 業務委託費 616,986 千円 615,611 千円 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 日本市場は第4四半期の受注増に加え、資源循環型パッケージング売上高の伸びが寄与し増収を確保、インド市場も化粧品市場が活況で市場の伸びとともに成長しています。一方、中国は依然として消費回復が鈍く在庫調整が長期化している中、内需拡大策により国内競争も激化している状況が継続し、中国の売上高が大幅減収となることにより、当連結会計年度の売上高伸長率は前年同期比3.8%減少となりました。2024/03/26 15:01
また、売上高営業利益率は前年同期比2.0ポイント減少の3.6%となりました。さらに、結城ブロー棟の増設、成形機の購入と金型をはじめとする生産設備への投資が増加したため減価償却費が微増し比EBITDAマージンは前年同期比1.7ポイント減少の10.6%となりました。
また、ROEは利益率減少による親会社株主に帰属する当期純利益の大幅な減少により、前年同期比0.6ポイント減少の2.7%となりました。