売上総利益
連結
- 2012年12月31日
- 29億564万
- 2013年12月31日 +4.63%
- 30億4009万
- 2014年12月31日 +7.65%
- 32億7262万
- 2015年12月31日 +17.53%
- 38億4629万
- 2016年12月31日 +0.72%
- 38億7397万
- 2017年12月31日 +11.03%
- 43億117万
- 2018年12月31日 +11.99%
- 48億1709万
- 2019年12月31日 -1.88%
- 47億2668万
- 2020年12月31日 +3.94%
- 49億1278万
- 2021年12月31日 +1.36%
- 49億7951万
- 2022年12月31日 -17.5%
- 41億787万
- 2023年12月31日 -7.05%
- 38億1820万
個別
- 2012年12月31日
- 23億8886万
- 2013年12月31日 -4.07%
- 22億9169万
- 2014年12月31日 +12.5%
- 25億7819万
- 2015年12月31日 +12.81%
- 29億838万
- 2016年12月31日 +3%
- 29億9565万
- 2017年12月31日 +11.86%
- 33億5107万
- 2018年12月31日 +9.59%
- 36億7242万
- 2019年12月31日 +1.56%
- 37億2953万
- 2020年12月31日 +4.62%
- 39億182万
- 2021年12月31日 +0.67%
- 39億2807万
- 2022年12月31日 -15.4%
- 33億2326万
- 2023年12月31日 -1.79%
- 32億6373万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 損益面では、国内は資源高等による国内原材料費及び水道光熱費の負担増が継続したことなどにより利益率は低下したものの、製品の販売価格等の見直し等も寄与し年度後半から利益率が上昇傾向に転じました。2024/03/26 15:01
一方、中国は売上高の低迷による売上総利益の減少、自社生産拠点の稼働率低下による固定費負担率の上昇等により利益率は大幅低下し、連結営業利益は前年同期比で大幅減となりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は143億17百万円(前年同期比3.8%減)、連結営業利益は5億22百万円(前年同期比37.6%減)となりました。連結経常利益は6億7百万円(前年同期比33.1%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は2億94百万円(前年同期比20.1%減)となりました。 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ② 主要な仮定2024/03/26 15:01
資産グループの継続的使用によって生じる将来キャッシュ・フローの見積りは、取締役会の承認を得た事業計画を基礎としております。 将来キャッシュ・フローの見積りにおける重要な仮定は、事業計画の基礎となる金型保有数と1金型当たりの販売金額に基づく売上高及び売上総利益率であり、不動産の処分価格等も加味しております。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響