商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2012年12月31日
- 5億5933万
- 2013年12月31日 -0.61%
- 5億5593万
- 2014年12月31日 +10.36%
- 6億1354万
- 2015年12月31日 +17.05%
- 7億1815万
- 2016年12月31日 +20.14%
- 8億6277万
- 2017年12月31日 +15.88%
- 9億9977万
- 2018年12月31日 +25.36%
- 12億5330万
- 2019年12月31日 -3.53%
- 12億900万
- 2020年12月31日 -9.13%
- 10億9859万
- 2021年12月31日 +22.97%
- 13億5094万
- 2022年12月31日 +1.46%
- 13億7065万
- 2023年12月31日 +1.52%
- 13億9150万
個別
- 2012年12月31日
- 4億4066万
- 2013年12月31日 -6.39%
- 4億1251万
- 2014年12月31日 +9.98%
- 4億5366万
- 2015年12月31日 +23.59%
- 5億6068万
- 2016年12月31日 +11.93%
- 6億2757万
- 2017年12月31日 +17.98%
- 7億4040万
- 2018年12月31日 +30.97%
- 9億6968万
- 2019年12月31日 -3.17%
- 9億3899万
- 2020年12月31日 -9.37%
- 8億5097万
- 2021年12月31日 +23.56%
- 10億5149万
- 2022年12月31日 +4.3%
- 10億9670万
- 2023年12月31日 +7.83%
- 11億8253万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ② 棚卸資産2024/03/26 15:01
商品及び製品、仕掛品、原材料
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/03/26 15:01
①商品及び製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。