訂正有価証券報告書

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
建物附属設備
2016年3月31日以前に取得したもの 定率法
2016年4月1日以降に取得したもの 定額法
工具、器具及び備品
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 10～15年
工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年以内)に基づいております。