有価証券報告書-第15期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
建物附属設備
2018年3月31日以前に取得したもの 定率法
2018年4月1日以降に取得したもの 定額法
工具器具及び備品
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 10～15年
工具器具及び備品 4～20年
②無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能見込期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。