イーレックス(9517)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 7億128万
- 2014年9月30日 -5.09%
- 6億6560万
- 2014年12月31日 -1.85%
- 6億5326万
- 2015年3月31日 -2.71%
- 6億3553万
- 2015年6月30日 +1%
- 6億4188万
- 2015年9月30日 -1.48%
- 6億3240万
- 2015年12月31日 -2.64%
- 6億1569万
- 2016年3月31日 -2.71%
- 5億9898万
- 2016年6月30日 -5.88%
- 5億6377万
- 2016年9月30日 -1.43%
- 5億5572万
- 2016年12月31日 +506.16%
- 33億6862万
- 2017年3月31日 +8.04%
- 36億3936万
- 2017年6月30日 -1.8%
- 35億7400万
- 2017年9月30日 -1.59%
- 35億1700万
- 2017年12月31日 -1.73%
- 34億5600万
- 2018年3月31日 +1.36%
- 35億300万
- 2018年6月30日 -0.91%
- 34億7100万
- 2018年9月30日 -1.84%
- 34億700万
- 2018年12月31日 -1.79%
- 33億4600万
- 2019年3月31日 -1.79%
- 32億8600万
- 2019年6月30日 -1.86%
- 32億2500万
- 2019年9月30日 -0.96%
- 31億9400万
- 2019年12月31日 -1.35%
- 31億5100万
- 2020年3月31日 +120.76%
- 69億5600万
- 2020年6月30日 -1.47%
- 68億5400万
- 2020年9月30日 -1.4%
- 67億5800万
- 2020年12月31日 +1.73%
- 68億7500万
- 2021年3月31日 -1.96%
- 67億4000万
- 2021年6月30日 -1.71%
- 66億2500万
- 2021年9月30日 +73.63%
- 115億300万
- 2021年12月31日 -1.77%
- 112億9900万
- 2022年3月31日 -1.19%
- 111億6400万
- 2022年6月30日 -1.85%
- 109億5800万
- 2022年9月30日 -1.58%
- 107億8500万
- 2022年12月31日 -2.03%
- 105億6600万
- 2023年3月31日 -2.07%
- 103億4700万
- 2023年6月30日 -31.18%
- 71億2100万
- 2023年9月30日 -2.06%
- 69億7400万
- 2023年12月31日 -1.53%
- 68億6700万
- 2024年3月31日 -5.8%
- 64億6900万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/06/25 15:30
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 280 293 土地 91 64
- #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2026/06/25 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 13 - 機械装置及び運搬具 844 -
有形固定資産及びのれんに係る減損損失は、主に糸魚川発電株式会社におけるものです。同社が保有する糸魚川発電所の休止により、想定していた収益が見込めなくなったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、1,434百万円(建物及び構築物13百万円、機械装置及び運搬具837百万円、使用権資産195百万円、のれん386百万円、ソフトウェア0百万円)の減損損失を計上しました。回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能価額をゼロとしております。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法により算定しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 15:30
・建物及び構築物 5-49年
・機械装置及び運搬具 2-20年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 15:30
建物及び構築物 7~20年
機械装置及び運搬具 4~15年