イーレックス(9517)の建設仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 14億9370万
- 2014年12月31日 +104.76%
- 30億5856万
- 2015年3月31日 ±0%
- 30億5856万
- 2015年6月30日 ±0%
- 30億5856万
- 2015年9月30日 +205.08%
- 93億3120万
- 2015年12月31日 +3.86%
- 96億9120万
- 2016年3月31日 ±0%
- 96億9120万
- 2016年6月30日 +3.71%
- 100億5120万
- 2016年9月30日 +62.41%
- 163億2384万
- 2017年3月31日 -81.96%
- 29億4408万
- 2017年6月30日 +2.92%
- 30億3000万
- 2017年9月30日 +23.3%
- 37億3600万
- 2017年12月31日 ±0%
- 37億3600万
- 2018年3月31日 +0.59%
- 37億5800万
- 2018年6月30日 +262.43%
- 136億2000万
- 2018年9月30日 +18.08%
- 160億8200万
- 2018年12月31日 +0.12%
- 161億100万
- 2019年3月31日 +58.02%
- 254億4200万
- 2019年6月30日 +1.54%
- 258億3500万
- 2019年9月30日 +37.69%
- 355億7200万
- 2019年12月31日 +12.84%
- 401億3900万
- 2020年3月31日 -70.78%
- 117億2900万
- 2020年6月30日 +0.12%
- 117億4300万
- 2020年9月30日 +2.4%
- 120億2500万
- 2020年12月31日 +2.31%
- 123億300万
- 2021年3月31日 +16.6%
- 143億4500万
- 2021年6月30日 +68.16%
- 241億2300万
- 2021年9月30日 -91.98%
- 19億3500万
- 2021年12月31日 -73.49%
- 5億1300万
- 2022年3月31日 +32.75%
- 6億8100万
- 2022年6月30日 -8.37%
- 6億2400万
- 2022年9月30日 +30.93%
- 8億1700万
- 2022年12月31日 +8.2%
- 8億8400万
- 2023年3月31日 +10.29%
- 9億7500万
- 2023年6月30日 +49.44%
- 14億5700万
- 2023年9月30日 +42.21%
- 20億7200万
- 2023年12月31日 +23.99%
- 25億6900万
- 2024年3月31日 +56.83%
- 40億2900万
個別
- 2021年3月31日
- 17億4300万
- 2022年3月31日 -61.39%
- 6億7300万
- 2023年3月31日 +5.79%
- 7億1200万
- 2024年3月31日 +20.22%
- 8億5600万
- 2025年3月31日 -6.07%
- 8億400万
- 2026年3月31日 +77.74%
- 14億2900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.現在休止中の主要な設備はありません。2026/06/25 15:30
2.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品、建設仮勘定及びソフトウェア仮勘定等であります。
3.従業員数は就業人員であります。 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 記以外の主な増減額
建設仮勘定(増加額):蓄電池関連費用(+615百万円)
ソフトウエア:小売関連システム費用(+37百万円)、システム開発費用(+68百万円)
ソフトウエア仮勘定:小売関連システム費用(+81百万円)、システム開発費用(+52百万円)2026/06/25 15:30 - #3 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2.負債の担保に供した有形固定資産の金額については、注記「20.社債及び借入金等」に記載しております。2026/06/25 15:30
3.建設中の有形固定資産項目に関する支出額は、上記の中で、建設仮勘定として記載しております。
(2)借入コスト - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産の取得後に発生した支出のうち、通常の修繕及び維持については発生時に費用として処理し、主要な取替及び改良に係る支出については、その支出により将来当社グループに経済的便益をもたらされる可能性が高く、金額が信頼性をもって測定することができる場合に限り資産計上しております。2026/06/25 15:30
土地及び建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたって、定額法により算定しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。
・建物及び構築物 5-49年