有価証券報告書-第28期(2025/04/01-2026/03/31)
②戦略、指標及び目標
当社グループでは、サステナビリティに関する取組みを推進するため、サステナビリティ方針を制定するとともに、サステナビリティに関する重要課題として、マテリアリティを特定しています。
● サステナビリティ方針

● マテリアリティ
イーレックスでは、「環境」「社会」「ガバナンス」に関するマテリアリティを経営環境や社会情勢の変化を踏まえ、より具体的な内容へと落とし込み「財務的マテリアリティ」と「環境・社会的マテリアリティ」の2つに分類したダブルマテリアリティといたしました。今後、これらのマテリアリティ解決に向けた取組を通じて、持続可能な社会への貢献と当社グループの中長期的な成長を目指してまいります。
なお、マテリアリティについては、引き続き継続的な見直しを進めてまいります。
<マテリアリティの特定プロセス>STEP1 課題の洗い出し
サステナビリティ会計基準(SASB)開示トピック等を参考に当社の事業環境を分析し、企業価値向上に向けた経営課題との関連性が高い課題を抽出しました。
STEP2 課題の重要度評価
STEP1で抽出した項目について、社会価値(世の中に与える貢献度)と経済価値(イーレックスにとっての重要性)の2軸で評価を行いました。
STEP3 マテリアリティ案の策定
STEP2で重要度が高いと評価した課題を主要課題として抽出し以下のカテゴリに整理しました。これをサステナビリティ委員会で審議のうえマテリアリティの案としました。
① 持続可能な燃料の安定調達の推進
② 再エネニーズの喚起と需要拡大
③ 環境負荷低減への貢献
④ 新しい脱炭素電力ビジネスの確立
STEP4 妥当性の検証
STEP1のマテリアリティ案及び特定プロセスについて、各ステークホルダーの視点に精通する有識者との意見交換等を通じ、妥当性を検証しました。検証結果を踏まえ、当社の重要プロジェクトと位置付けている東南アジアへの投資内容を主要課題として新たに「環境・社会的マテリアリティ」を作成することとし、STEP2で作成したマテリアリティは「財務的マテリアリティ」と整理しました。
STEP5 マテリアリティの特定
ダブルマテリアリティの最終案をサステナビリティ委員会で審議した後、取締役会で決議しました。なお、マテリアリティは社会情勢や当社グループの経営状況の変化等を考慮しながら更新していきます。毎年、取締役会においてマテリアリティ見直しの必要性を審議しています。
マテリアリティ(重要課題)

当社グループでは、サステナビリティに関する取組みを推進するため、サステナビリティ方針を制定するとともに、サステナビリティに関する重要課題として、マテリアリティを特定しています。
● サステナビリティ方針

● マテリアリティ
イーレックスでは、「環境」「社会」「ガバナンス」に関するマテリアリティを経営環境や社会情勢の変化を踏まえ、より具体的な内容へと落とし込み「財務的マテリアリティ」と「環境・社会的マテリアリティ」の2つに分類したダブルマテリアリティといたしました。今後、これらのマテリアリティ解決に向けた取組を通じて、持続可能な社会への貢献と当社グループの中長期的な成長を目指してまいります。
なお、マテリアリティについては、引き続き継続的な見直しを進めてまいります。
<マテリアリティの特定プロセス>STEP1 課題の洗い出し
サステナビリティ会計基準(SASB)開示トピック等を参考に当社の事業環境を分析し、企業価値向上に向けた経営課題との関連性が高い課題を抽出しました。
STEP2 課題の重要度評価
STEP1で抽出した項目について、社会価値(世の中に与える貢献度)と経済価値(イーレックスにとっての重要性)の2軸で評価を行いました。
STEP3 マテリアリティ案の策定
STEP2で重要度が高いと評価した課題を主要課題として抽出し以下のカテゴリに整理しました。これをサステナビリティ委員会で審議のうえマテリアリティの案としました。
① 持続可能な燃料の安定調達の推進
② 再エネニーズの喚起と需要拡大
③ 環境負荷低減への貢献
④ 新しい脱炭素電力ビジネスの確立
STEP4 妥当性の検証
STEP1のマテリアリティ案及び特定プロセスについて、各ステークホルダーの視点に精通する有識者との意見交換等を通じ、妥当性を検証しました。検証結果を踏まえ、当社の重要プロジェクトと位置付けている東南アジアへの投資内容を主要課題として新たに「環境・社会的マテリアリティ」を作成することとし、STEP2で作成したマテリアリティは「財務的マテリアリティ」と整理しました。
STEP5 マテリアリティの特定
ダブルマテリアリティの最終案をサステナビリティ委員会で審議した後、取締役会で決議しました。なお、マテリアリティは社会情勢や当社グループの経営状況の変化等を考慮しながら更新していきます。毎年、取締役会においてマテリアリティ見直しの必要性を審議しています。
マテリアリティ(重要課題)
