建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 2～15年

2017/06/30 15:17

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 本社移転関連費用に含まれる固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	2,092千円
工具、器具及び備品	2,293

2017/06/30 15:17

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	増加額(千円)	本社移転に伴う内装工事	6,556
工具、器具及び備品	増加額(千円)	本社移転に伴う電話移設	4,737

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	減少額(千円)	本社移転に伴う内装工事	784
	減少額(千円)	本社移転に伴う電気設備	717

2017/06/30 15:17

#4 設備投資等の概要

当連結会計年度における設備投資の総額は50,135千円であり、主として当社の本社オフィス移転に伴う建物附属設備、工具、器具及び備品の購入(25,758千円)、子会社であるMRT NEO株式会社が運営するサービスサイトの構築(20,500千円)であります。
なお、当社の本社オフィス移転に伴い、建物及び構築物等(4,386千円)を除却しております。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～18年
工具、器具及び備品 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 15:17