エクストリーム（6033）のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2016年6月30日
- 572万
- 2016年9月30日 -10.16%
- 514万
- 2016年12月31日 -11.33%
- 456万
- 2017年3月31日 -12.76%
- 398万
- 2017年6月30日 -10.88%
- 354万
- 2017年9月30日 -11.64%
- 313万
- 2017年12月31日 -13.18%
- 272万
- 2018年3月31日 -15.18%
- 230万
- 2018年6月30日 -15.99%
- 193万
- 2018年9月30日 +3.25%
- 200万
- 2018年12月31日 +731.82%
- 1665万
- 2019年3月31日 -8.48%
- 1524万
- 2019年6月30日 -1.37%
- 1503万
- 2019年9月30日 -4.76%
- 1431万
- 2019年12月31日 +347.24%
- 6402万
- 2020年3月31日 -5.71%
- 6036万
- 2020年6月30日 -5.96%
- 5676万
- 2020年9月30日 +6.33%
- 6036万
- 2020年12月31日 +49.6%
- 9030万
- 2021年3月31日 -7.48%
- 8354万
- 2021年6月30日 -8.34%
- 7657万
- 2021年9月30日 +13.27%
- 8674万
- 2021年12月31日 +1.52%
- 8806万
- 2022年3月31日 -2.77%
- 8562万
- 2022年6月30日 -9.38%
- 7758万
- 2022年9月30日 -11.37%
- 6876万
- 2022年12月31日 -6.15%
- 6453万
- 2023年3月31日 -13.79%
- 5564万
- 2023年6月30日 +18.63%
- 6600万
- 2023年9月30日 -14.87%
- 5619万
- 2023年12月31日 -10.94%
- 5004万
- 2024年3月31日 +40.97%
- 7055万
- 2024年6月30日 -11.81%
- 6222万
- 2024年9月30日 +87.7%
- 1億1678万
- 2024年12月31日 -9.44%
- 1億575万
- 2025年3月31日 -58.34%
- 4405万
- 2025年6月30日 -1.66%
- 4332万
- 2025年9月30日 -11.73%
- 3824万
- 2025年12月31日 -11.43%
- 3387万
- 2026年3月31日 +85.53%
- 6284万
個別
- 2014年3月31日
- 622万
- 2014年9月30日 -12.88%
- 542万
- 2014年12月31日 -11.05%
- 482万
- 2015年3月31日 -8.06%
- 443万
- 2016年3月31日 +42.28%
- 631万
- 2017年3月31日 -36.93%
- 398万
- 2018年3月31日 -42.01%
- 230万
- 2019年3月31日 +560.31%
- 1524万
- 2020年3月31日 +294.42%
- 6011万
- 2021年3月31日 +38.66%
- 8334万
- 2022年3月31日 +2.57%
- 8548万
- 2023年3月31日 -35.42%
- 5520万
- 2024年3月31日 -2.1%
- 5405万
- 2025年3月31日 -41.47%
- 3163万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定額法を採用しております。2025/06/20 10:31
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用 - #2 売上原価明細書（連結）
- (注)2025/06/20 10:31
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) ※2 他勘定振替高の主な内訳 ※2 他勘定振替高の主な内訳 ソフトウエア仮勘定 29,551千円 ソフトウエア仮勘定 72,399千円 3 原価計算の方法 3 原価計算の方法 - #3 有形固定資産等明細表（連結）
- 工具、器具及び備品 本社増床に伴う什器等の取得 37,684千円2025/06/20 10:31
ソフトウエア デジタル人材事業用の営業ツール開発 63,003千円
ソフトウエア仮勘定 デジタル人材事業用の営業ツール開発 61,486千円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2025/06/20 10:31
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)長期前払費用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
