東京ボード工業（7815）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2014年3月31日: 6億3459万
2014年9月30日 -49.52%: 3億2034万
2014年12月31日 +65.87%: 5億3134万
2015年3月31日 +23.81%: 6億5783万
2015年6月30日 -69.47%: 2億86万
2015年9月30日 +46.56%: 2億9438万
2015年12月31日 +67.38%: 4億9275万
2016年3月31日 +15.61%: 5億6966万
2016年6月30日 -90.29%: 5533万
2016年9月30日 +33.76%: 7401万
2016年12月31日 +190.05%: 2億1467万
2017年3月31日 +35.9%: 2億9174万
2017年6月30日 -61.81%: 1億1142万
2017年9月30日 +64.49%: 1億8327万
2017年12月31日: -3億4744万
2018年3月31日 -281.95%: -13億2706万
2018年6月30日: -8億8691万
2018年9月30日 -85.09%: -16億4154万
2018年12月31日 -30.07%: -21億3513万
2019年3月31日: 1億5125万
2019年6月30日: -6億2045万
2019年9月30日: -5億9783万
2019年12月31日 -120.89%: -13億2056万
2020年3月31日: 17億655万
2020年6月30日: -7億6325万
2020年9月30日 -95.48%: -14億9202万
2020年12月31日: -12億3555万
2021年3月31日 -20.84%: -14億9307万
2021年6月30日: -3億8239万
2021年9月30日 -182.22%: -10億7921万
2021年12月31日 -28.19%: -13億8344万
2022年3月31日: -11億2878万
2022年6月30日: 1億2507万
2022年9月30日 -36.66%: 7922万
2022年12月31日 +56.16%: 1億2371万
2023年3月31日: -4億6148万
2023年6月30日: -2億4723万
2023年9月30日 -117.39%: -5億3745万
2023年12月31日 -24.19%: -6億6744万
2024年3月31日 -39.79%: -9億3302万
2024年6月30日: 4818万
2024年9月30日 +636.9%: 3億5508万
2024年12月31日 -2.88%: 3億4486万
2025年3月31日 -1.69%: 3億3903万
2025年6月30日: -501万
2025年9月30日 -999.99%: -6685万
2025年12月31日 -441.02%: -3億6170万
2026年2月28日 -105.69%: -7億4400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:千円)
2025/06/26 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 16:00