- 7815
- 2026/08/28
- 時価
- 13億円
- PER 予
- 0.27倍
- 2015年以降
- 赤字-52.93倍
(2015-2026年) - PBR
- 1.56倍
- 2015年以降
- 0.19-3.03倍
(2015-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 586.62%
- ROA 予
- 32.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東京ボード工業(7815)の研究開発費 - 木材環境ソリューション事業の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 1016万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)及び当連結会計年度(自 2025年4月1日 至2026年2月28日)2026/05/29 16:00
当グループの事業セグメントは、木材環境ソリューション事業及びその他の事業でありますが、その他の事業の全セグメントに占める割合が僅少であり、開示情報としての重要性が乏しいため、セグメント情報の記載を省略しております。
【関連情報】 - #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額は、次のとおりであります。2026/05/29 16:00
- #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2026/05/29 16:00
顧客の名称または氏名 売上高 関連するセグメント名 SMB建材株式会社 1,077,007 木材環境ソリューション事業 トーヨーマテリア株式会社 821,808 木材環境ソリューション事業 - #4 事業の内容
- 当社グループの事業における当社及び子会社の位置付け及び各事業の内容は、次のとおりであります。2026/05/29 16:00
(1) 木材環境ソリューション事業事業 会社名 木材環境ソリューション事業 当社 ティー・ビー・ロジスティックス株式会社 TB関西物流株式会社 横浜エコロジー株式会社
(製造) - #5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2026/05/29 16:00
(2)収益を理解するための基礎となる情報木材環境ソリューション事業 その他事業 合計 売上高 一時点で移転される財 7,334,236 26,901 7,361,137 一定期間にわたり移転される財 ― ― ― 顧客との契約から生じる収益 7,334,236 26,901 7,361,137 その他の収益 ― 372,612 372,612 外部顧客への売上 7,334,236 399,513 7,733,749
収益を理解するための基礎となる情報は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4会計方針に関する事項 (6)重要な収益及び費用の計上基準」に記載の通りであります。 - #6 従業員の状況(連結)
- 2026年2月28日現在2026/05/29 16:00
(注) 1.従業員数は就業人員数であり[外書]は、臨時従業員の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であり、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。セグメントの名称 従業員数(名) 木材環境ソリューション事業 229 [5] その他 14 [13]
2.その他は、その他の事業及び管理部門の従業員であります。 - #7 研究開発活動
- 当連結会計年度はE・V・Aボードの構造用パネル「壁武者」の品質向上及び、非住宅建築物への循環システムの構築をしております。また、接着剤塗布効率向上により無駄を無くし、コストの削減に寄与しております。2026/05/29 16:00
当連結会計年度における研究開発費の総額は、20,171千円であります。
なお、当社グループは木材環境ソリューション事業及びその他の事業でありますが、その他の事業の全セグメントに占める割合が僅少であり、開示情報として重要性が乏しいため、セグメント情報の記載は省略しております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は6,625,098千円、営業損失は81,337千円、経常損失190,731千円となり、親会社株主に帰属する当期純損失は、777,831千円となりました。2026/05/29 16:00
なお、当社グループは木材環境ソリューション事業及びその他の事業でありますが、その他の事業の全セグメントに占める割合が僅少であり、開示情報として重要性が乏しいため、セグメント情報の記載は省略しております。
② 財政状態の状況 - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 金融商品に対する取組方針2026/05/29 16:00
当社グループは、木材環境ソリューション事業を行うための設備投資計画に照らして、必要な資金(主として銀行借入)を調達しております。一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用し、また、短期的な運転資金を銀行借入により調達しております。デリバティブは、長期借入金の金利水準の変動によるリスクをヘッジするため、金利スワップ取引を利用する方針であり、投機目的では利用しない方針であります。
(2) 金融商品の内容及びそのリスク