構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～39年
構築物	7～60年
機械及び装置	2～8年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/09/08 15:19

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	409千円	-千円
計	409千円	-千円

2015/09/08 15:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～17年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/09/08 15:19