東京ボード工業(7815)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 6899万
- 2014年9月30日 -5.44%
- 6524万
- 2014年12月31日 +7.25%
- 6997万
- 2015年3月31日 -14.46%
- 5985万
- 2015年6月30日 -0.87%
- 5933万
- 2015年9月30日 +14.12%
- 6771万
- 2015年12月31日 -4.06%
- 6496万
- 2016年3月31日 -8.59%
- 5938万
- 2016年6月30日 +33.68%
- 7938万
- 2016年9月30日 -17.63%
- 6538万
- 2016年12月31日 +9.39%
- 7152万
- 2017年3月31日 +3.46%
- 7399万
- 2017年6月30日 +2.19%
- 7561万
- 2017年9月30日 +15.66%
- 8746万
- 2017年12月31日 +9%
- 9533万
- 2018年3月31日 +9.44%
- 1億434万
- 2018年6月30日 -48.31%
- 5393万
- 2018年9月30日 +82.72%
- 9855万
- 2018年12月31日 -24.79%
- 7411万
- 2019年3月31日 +23.35%
- 9142万
- 2019年6月30日 -21.05%
- 7218万
- 2019年9月30日 -1.43%
- 7114万
- 2019年12月31日 +5.26%
- 7488万
- 2020年3月31日 -38.55%
- 4601万
- 2020年6月30日 -65.78%
- 1574万
- 2020年9月30日 +393.5%
- 7770万
- 2020年12月31日 -9.11%
- 7063万
- 2021年3月31日 -10.28%
- 6336万
- 2021年6月30日 -9.2%
- 5753万
- 2021年9月30日 +34.78%
- 7755万
- 2021年12月31日 -33.87%
- 5128万
- 2022年3月31日 -12.74%
- 4475万
- 2022年6月30日 +69.25%
- 7574万
- 2022年9月30日 +56.61%
- 1億1862万
- 2022年12月31日 -59.85%
- 4762万
- 2023年3月31日 -3.97%
- 4573万
- 2023年6月30日 +28.88%
- 5894万
- 2023年9月30日 +125.45%
- 1億3288万
- 2023年12月31日 -18.55%
- 1億823万
- 2024年3月31日 -73.37%
- 2882万
- 2024年6月30日 +89.34%
- 5457万
- 2024年9月30日 -12.82%
- 4757万
- 2024年12月31日 +77.99%
- 8467万
- 2025年3月31日 -15.34%
- 7168万
- 2025年6月30日 +51.69%
- 1億873万
- 2025年9月30日 +2.14%
- 1億1105万
- 2025年12月31日 -97.55%
- 272万
個別
- 2014年3月31日
- 6899万
- 2015年3月31日 -13.25%
- 5985万
- 2016年3月31日 -0.79%
- 5938万
- 2017年3月31日 +24.62%
- 7399万
- 2018年3月31日 +41%
- 1億434万
- 2019年3月31日 -12.38%
- 9142万
- 2020年3月31日 -49.5%
- 4616万
- 2021年3月31日 +37.64%
- 6354万
- 2022年3月31日 -29.14%
- 4502万
- 2023年3月31日 +2.2%
- 4601万
- 2024年3月31日 -37.29%
- 2885万
- 2025年3月31日 +148.92%
- 7183万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ② 棚卸資産2025/06/26 16:00
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法商品及び製品 商品は先入先出法による原価法、製品は総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) 仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) 原材料及び貯蔵品 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
① 有形固定資産 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/26 16:00
3 固定資産の減価償却の方法(1) 商品及び製品 商品は先入先出法による原価法、製品は総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) (2) 仕掛品 総平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定) (3) 原材料、貯蔵品 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(1) 有形固定資産