#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～22年
工具、器具及び備品 4～20年
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/08 9:14
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
3 引当金の計上基準
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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～ 39年
② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2020/06/08 9:14