マクニカ HD（3132）ののれんの推移 - 全期間

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【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年6月30日: 7億9800万
2015年9月30日 -7.14%: 7億4100万
2015年12月31日 -7.69%: 6億8400万
2016年3月31日 -8.33%: 6億2700万
2016年6月30日 -9.09%: 5億7000万
2016年9月30日 -10%: 5億1300万
2016年12月31日 -11.11%: 4億5600万
2017年3月31日 -12.5%: 3億9900万
2017年6月30日 -14.29%: 3億4200万
2017年9月30日 +379.82%: 16億4100万
2017年12月31日 -5.79%: 15億4600万
2018年3月31日 -33.76%: 10億2400万
2018年6月30日 -4.39%: 9億7900万
2018年9月30日 -7.05%: 9億1000万
2018年12月31日 -12.09%: 8億
2019年3月31日 -4.75%: 7億6200万
2019年6月30日 -7.35%: 7億600万
2019年9月30日 -4.82%: 6億7200万
2019年12月31日 -3.72%: 6億4700万
2020年3月31日 -4.64%: 6億1700万
2020年6月30日 -7.13%: 5億7300万
2020年9月30日 -7.68%: 5億2900万
2020年12月31日 -9.26%: 4億8000万
2021年3月31日 +0.83%: 4億8400万
2021年6月30日 +311.78%: 19億9300万
2021年9月30日 +12.49%: 22億4200万
2021年12月31日 -2.94%: 21億7600万
2022年3月31日 -3.17%: 21億700万
2022年6月30日 +0.95%: 21億2700万
2022年9月30日 -7.1%: 19億7600万
2022年12月31日 -13.56%: 17億800万
2023年3月31日 -7.73%: 15億7600万
2023年6月30日 -3.43%: 15億2200万
2023年9月30日 -10.84%: 13億5700万
2023年12月31日 -13.12%: 11億7900万
2024年3月31日 -11.03%: 10億4900万
2024年6月30日 -12.11%: 9億2200万
2024年9月30日 +51.63%: 13億9800万
2024年12月31日 +1.14%: 14億1400万
2025年3月31日 -59.05%: 5億7900万
2025年6月30日 -15.2%: 4億9100万
2025年9月30日 -27.29%: 3億5700万
2025年12月31日 -34.17%: 2億3500万
2026年3月31日 -55.32%: 1億500万
2026年6月30日 -5.71%: 9900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/23 14:14

#2 会計方針に関する事項（連結）

のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、投資効果の発現する期間を見積り、当該期間において均等償却しております。ただし、金額的に重要性がない場合には発生年度に一括償却しております。2026/06/23 14:14

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
受取配当金の益金不算入額	△0.21	%	△0.23	%
負ののれん発生益	△0.50	%	-	%
のれん償却額	0.57	%	0.41	%
住民税均等割	0.51	%	0.08	%

2026/06/23 14:14

#4 負ののれん発生益（連結）

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/23 14:14

#5 負ののれん発生益の注記（連結）

ののれん発生益
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2026/06/23 14:14

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

為替予約取引及び通貨オプション取引については、ヘッジ対象とヘッジ手段に関する重要な条件が同一であり、高い相関関係があると考えられるため、有効性の評価を省略しております。
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんについては、投資効果の発現する期間を見積り、当該期間において均等償却しております。ただし、金額的に重要性がない場合には発生年度に一括償却しております。

2026/06/23 14:14