賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年8月31日
- 8500万
- 2015年8月31日 +35.29%
- 1億1500万
- 2016年8月31日 +13.04%
- 1億3000万
- 2017年8月31日 -11.54%
- 1億1500万
- 2018年3月31日 +0.87%
- 1億1600万
- 2019年3月31日 -16.38%
- 9700万
- 2020年3月31日 +11.86%
- 1億850万
- 2021年3月31日 -1.88%
- 1億646万
個別
- 2013年8月31日
- 6000万
- 2014年8月31日 +21.67%
- 7300万
- 2015年8月31日 +36.99%
- 1億
- 2016年8月31日 +12%
- 1億1200万
- 2017年8月31日 -10.71%
- 1億
- 2018年3月31日 +1%
- 1億100万
- 2019年3月31日 -18.81%
- 8200万
- 2020年3月31日 +9.76%
- 9000万
- 2021年3月31日 ±0%
- 9000万
- 2022年3月31日 +35.45%
- 1億2190万
- 2023年3月31日 -5.67%
- 1億1500万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/28 15:30
(注)評価性引当額が113百万円増加しております。この増加の主な内容は、減損損失計上に伴う減価償却超過額に係る評価性引当額が増加したことなどによるものです。前事業年度(2022年3月31日) 当事業年度(2023年3月31日) 退職給付引当金 44百万円 47百万円 賞与引当金 37 〃 34 〃 役員退職慰労引当金 25 〃 27 〃
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 製品・仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/28 15:30