モバイルファクトリー（3912）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年9月30日: 1億3646万
2015年12月31日 +35.73%: 1億8523万
2016年3月31日 -47.74%: 9679万
2016年6月30日 +103.68%: 1億9714万
2016年9月30日 +54.73%: 3億505万
2016年12月31日 +34.9%: 4億1152万
2017年3月31日 -61.76%: 1億5736万
2017年6月30日 +68.3%: 2億6483万
2017年9月30日 +38.74%: 3億6742万
2017年12月31日 +39.14%: 5億1123万
2018年3月31日 -81.73%: 9338万
2018年6月30日 +174.81%: 2億5663万
2018年9月30日 +56.96%: 4億281万
2018年12月31日 +45.23%: 5億8500万
2019年3月31日 -71.65%: 1億6585万
2019年6月30日 +106.29%: 3億4214万
2019年9月30日 +49.82%: 5億1259万
2019年12月31日 +50.89%: 7億7345万
2020年3月31日 -82.12%: 1億3829万
2020年6月30日 +151.24%: 3億4746万
2020年9月30日 +38.29%: 4億8051万
2020年12月31日 +23.85%: 5億9510万
2021年3月31日 -78.32%: 1億2900万
2021年6月30日 +113.26%: 2億7511万
2021年9月30日 +38.77%: 3億8177万
2021年12月31日 +36.92%: 5億2272万
2022年3月31日 -84.32%: 8194万
2022年6月30日 +196.9%: 2億4330万
2022年9月30日 +50.17%: 3億6536万
2022年12月31日 +53.38%: 5億6040万
2023年3月31日 -80.06%: 1億1173万
2023年6月30日 +194.01%: 3億2850万
2023年9月30日 +34.84%: 4億4296万
2023年12月31日: -1520万
2024年3月31日: 1億1275万
2024年6月30日 +188.39%: 3億2516万
2024年9月30日 +43.49%: 4億6657万
2024年12月31日 +53.31%: 7億1529万
2025年3月31日 -81.62%: 1億3144万
2025年6月30日 +196.67%: 3億8996万
2025年9月30日 +50.17%: 5億8561万
2025年12月31日 -16.43%: 4億8937万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: (連結包括利益計算書関係)
※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2026/03/13 14:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/03/13 14:16