固定資産
連結
- 2014年6月30日
- 5億5874万
- 2015年6月30日 +100.07%
- 11億1786万
個別
- 2014年6月30日
- 6億575万
- 2015年6月30日 +79.27%
- 10億8594万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2015/09/30 12:16
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた債務の額ならびにその主な内訳2015/09/30 12:16
6.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算及びその算定方法流動資産134,568千円 固定資産101,620千円 資産合計236,188千円 流動負債132,206千円
売上高 519,007千円 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんについては投資効果の発現する期間(5年)にわたり償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年5月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/09/30 12:16 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/09/30 12:16
- #5 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社泰文堂を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための収入との関係は、以下の通りです。2015/09/30 12:16
当連結会計年度(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)流動資産 333,708千円 固定資産 655千円 流動負債 △317,026千円
株式の取得により新たに株式会社絵本ナビを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための収入との関係は、以下の通りです。 - #6 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- インフォレストパブリッシング株式会社よりパズル事業を譲受したことに伴い増加した資産および負債の内訳と事業譲受による支出の関係は、以下の通りです。2015/09/30 12:16
当連結会計年度(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)固定資産 28,985千円 のれん 51,084千円 流動負債 △70千円 事業の取得価額 80,000千円 取得時の現金及び現金同等物 - 千円 差引 取得による支出 80,000千円
重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は3,003,349千円(前連結会計年度末2,409,255千円)であり、594,094千円の増加となりました。主な要因は、現金及び預金が330,404千円増加、受取手形及び売掛金が175,459千円増加したこと等によるものであります。2015/09/30 12:16
固定資産の残高は1,117,866千円(前連結会計年度末558,749千円)であり、559,117千円の増加となりました。主な要因は、事業譲受及び株式取得に伴いのれんが330,335千円増加したこと等によるものであります。
以上の結果、当連結会計年度末における総資産は4,121,216千円(前連結会計年度末2,968,005千円)となり、1,153,211千円の増加となりました。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 2~15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。また、のれんについては投資効果の発現する期間(5~15年)にわたり償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年5月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/09/30 12:16