プラッツ(7813)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2014年6月30日
- 1億8302万
- 2014年12月31日 +201.22%
- 5億5130万
- 2015年3月31日 +2.43%
- 5億6468万
- 2015年6月30日 +0.49%
- 5億6744万
- 2015年9月30日
- -1529万
- 2015年12月31日
- 1251万
- 2016年3月31日
- -8049万
- 2016年6月30日 -213.53%
- -2億5236万
- 2016年9月30日
- 5641万
- 2016年12月31日 +349.87%
- 2億5380万
- 2017年3月31日 +48.43%
- 3億7672万
- 2017年6月30日 +29.93%
- 4億8948万
- 2017年9月30日 -87.52%
- 6108万
- 2017年12月31日 +203.21%
- 1億8522万
- 2018年3月31日 -20.97%
- 1億4638万
- 2018年6月30日 +49.99%
- 2億1956万
- 2018年9月30日 -78.84%
- 4645万
- 2018年12月31日 +133.36%
- 1億839万
- 2019年3月31日 +61.29%
- 1億7482万
- 2019年6月30日 +42.33%
- 2億4882万
- 2019年9月30日 -55.71%
- 1億1021万
- 2019年12月31日 +160.53%
- 2億8714万
- 2020年3月31日 +49.72%
- 4億2990万
- 2020年6月30日 +14.63%
- 4億9280万
- 2020年9月30日
- -1億9068万
- 2020年12月31日
- -1566万
- 2021年3月31日
- 2億5928万
- 2021年6月30日 +39.06%
- 3億6055万
- 2021年9月30日 -72.53%
- 9904万
- 2021年12月31日 +77.12%
- 1億7542万
- 2022年3月31日 +51.64%
- 2億6601万
- 2022年6月30日 +27.93%
- 3億4031万
- 2022年9月30日
- -34万
- 2022年12月31日 -999.99%
- -2億9175万
- 2023年3月31日
- 6911万
- 2023年6月30日 +226.01%
- 2億2531万
- 2023年9月30日 -74.32%
- 5785万
- 2023年12月31日 -54.14%
- 2653万
- 2024年3月31日 +540.15%
- 1億6983万
- 2024年6月30日 -42.6%
- 9747万
- 2024年9月30日
- -9144万
- 2024年12月31日
- 7386万
- 2025年3月31日 +44.22%
- 1億652万
- 2025年6月30日 -31.42%
- 7306万
- 2025年9月30日 -56.03%
- 3212万
- 2025年12月31日 +461.78%
- 1億8048万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/09/26 16:00
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。2025/09/26 16:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/09/26 16:00
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20
-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。