プラッツ（7813）の未着品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2014年6月30日: 4797万
2014年12月31日 +100.57%: 9622万
2015年3月31日 -44.91%: 5301万
2015年6月30日 -26.57%: 3892万
2015年9月30日 +107.64%: 8082万
2015年12月31日 -28.77%: 5757万
2016年3月31日 +11.49%: 6418万
2016年6月30日 -27.52%: 4652万
2016年9月30日 +4.84%: 4877万
2016年12月31日 +120.35%: 1億747万
2017年3月31日 -20.77%: 8514万
2017年6月30日 -29.54%: 5999万
2017年9月30日 -41.67%: 3499万
2017年12月31日 +21.36%: 4246万
2018年3月31日 -14.29%: 3639万
2018年6月30日 +19.94%: 4365万
2018年9月30日 +74.48%: 7616万
2018年12月31日 -19.81%: 6108万
2019年3月31日 -10.08%: 5492万
2019年6月30日 -81.2%: 1032万
2019年9月30日 +402.6%: 5189万
2019年12月31日 +455.34%: 2億8818万
2020年3月31日 -35.53%: 1億8577万
2020年6月30日 +66.98%: 3億1021万
2020年9月30日 -15.09%: 2億6341万
2020年12月31日 +0.39%: 2億6443万
2021年3月31日 +12.81%: 2億9830万
2021年6月30日 +5.3%: 3億1413万
2021年9月30日 -0.22%: 3億1342万
2021年12月31日 +15.49%: 3億6197万
2022年3月31日 -67.27%: 1億1847万
2022年6月30日 +190.73%: 3億4443万
2022年9月30日 +9.39%: 3億7677万
2022年12月31日 -28.65%: 2億6881万
2023年3月31日 -11.33%: 2億3835万
2023年6月30日 -0.52%: 2億3711万
2023年9月30日 +3.14%: 2億4456万
2023年12月31日 +4.93%: 2億5662万
2024年3月31日 +11.35%: 2億8574万
2024年6月30日 +16.97%: 3億3424万
2024年9月30日 -4.82%: 3億1812万
2024年12月31日 +4.79%: 3億3335万
2025年3月31日 -5.25%: 3億1586万
2025年6月30日 +1.1%: 3億1932万
2025年9月30日 -14.72%: 2億7232万
2025年12月31日 +6.81%: 2億9087万
2026年3月31日 -12.18%: 2億5544万

個別

2014年6月30日: 1億7478万
2015年6月30日 +36.71%: 2億3895万
2016年6月30日 +0.01%: 2億3898万
2017年6月30日 +34.85%: 3億2227万
2018年6月30日 -51.3%: 1億5694万
2019年6月30日 +4.61%: 1億6418万
2020年6月30日 +88.95%: 3億1021万
2021年6月30日 +1.26%: 3億1413万
2022年6月30日 +9.65%: 3億4443万
2023年6月30日 -31.16%: 2億3711万
2024年6月30日 +40.96%: 3億3424万
2025年6月30日 -4.46%: 3億1932万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 主に月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
未着品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/09/26 16:00
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 未着品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～30年
構築物 3～15年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/09/26 16:00