建物（純額）

有報情報

#1 事業構造改善費用に関する注記

※5 事業構造改善費用の内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物原状回復費用	-	〃	3,460	〃
建物(建物付属設備)除却損	-	〃	1,394	〃
工具、器具備品除却損	-	〃	340	〃

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#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備)	3～15年
工具、器具及び備品	3～15年

(2) 無形固定資産
ソフトウエア

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#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)		当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	-	千円	1,137	千円
ソフトウエア	-	〃	444	〃

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1) 当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備)	3年～15年
工具、器具及び備品	3年～15年
車両運搬具	6年

②無形固定資産
ソフトウエア

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