#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物・・・8年～39年
構築物・・・10年～30年
車両運搬具・・・4年
工具、器具及び備品・・・3年～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
該当事項はありません。2015/06/29 9:00
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物・・・8年～39年
車両運搬具・・・4年
工具、器具及び備品・・・3年～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
一部の連結子会社については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用して
おります。2015/06/29 9:00