構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物・・・8年～39年
構築物・・・10年～30年
車両運搬具・・・4年
工具、器具及び備品・・・3年～20年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 11:27

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物	1,611,176千円	1,554,751千円
土地	2,074,322	2,074,322

担保付債務は、次の通りであります。

2019/06/27 11:27

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物・・・8年～39年
車両運搬具・・・4年～6年

2019/06/27 11:27

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物・・・8年～39年
構築物・・・10年～30年
車両運搬具・・・4年

2019/06/27 11:27

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物・・・8年～39年
車両運搬具・・・4年～6年
工具、器具及び備品・・・3年～20年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいておりま
す。2019/06/27 11:27